組織運営に効く！効率的なチームをつくる「5つの原則」

2024-12-012025-10-22

組織の5原則とは？

私の会社でも日々直面する、些細だけれど厄介なトラブル。その背景には、組織としての「原則」が守られていないことが多くあります。この記事では、中小企業診断士の学びから得た『組織の5原則』を整理し、日常業務にどう活かせるかを考えてみたいと思います。

責任を負う人には、同等の権限が与えられるべきという考え方です。

しかし現場では、責任だけを押し付けられて権限が伴わないケースが多発しています。例えば、ある部下が業務の責任者であるにもかかわらず、意思決定の裁量を持たせてもらえないといったケースです。

理想は「責任＝権限」。このバランスを上司が意識的に整えていくことが、部下の成長と信頼関係の構築に不可欠です。

指示は必ず1人の上司から出すべき、というのがこの原則です。

現場では、「前任の上司」「部門長」「関係部署のベテラン」など、複数の立場から異なる指示が飛び交い、担当者が混乱することがあります。

指示系統を明確にし、命令は一元化することで、業務のブレやストレスの軽減が可能になります。

一人の管理者が適切にマネジメントできる人数には限界があります。

一般的には「5〜7人程度」が目安と言われていますが、仕事内容や組織の体制、個人の能力によって変動します。

部下が多すぎると、目が行き届かず意思疎通も困難になります。定期的に統制範囲を見直し、必要に応じてチームを再編成することも重要です。

組織の効率を高めるためには、業務を専門分化することが効果的です。

オールラウンダーは頼もしい存在ですが、全てをこなすには時間がかかり、属人的になりがちです。

業務を分担し、各人が専門性を高めることで、精度とスピードの向上が期待できます。

業務には「定型化できるもの」と「できないもの」があります。

定型的な業務は部下に任せ、非定型なものは上司が判断する。これが基本的な業務分配の考え方です。

ただし、任せるためには「業務を定型化する」必要があります。準備をせずに投げるだけでは“丸投げ”です。

任せられる上司になるためにも、業務の棚卸しとマニュアル化がカギとなります。

組織を良くしようと思うなら、まずは「上司から」変わる必要があると、私は感じています。

現場の改革はもちろん大事ですが、それを束ねる存在が機能していなければ、せっかくの取り組みも空回りしてしまいます。

今回紹介した5原則を、明日からのマネジメントに少しでも取り入れていただけたら幸いです。