FIROを実現する資産設計|実践編

  • URLをコピーしました!
目次

はじめに:FIROと資産設計の関係

「FIRO [ファイロ](Financial Independence, Retire Optional)」とは、経済的自由を得た上で

“働くかどうかを自分で選べる状態”を目指す考え方です。


FIREと似て非なるFIROは、“完全リタイア”ではなく、“選べる人生”を目指します。

その実現の鍵を握るのが「資産設計」です。
本記事では、FIROの思想に共感する人が、現実的に一歩踏み出すための実践的な資産設計方法を紹介します。

1. FIROに必要な3つの視点

FIROを実現するには、以下の3つの視点から資産設計を行う必要があります。

1-1. 収入の多層化(Multiple Income)

・本業(給与収入)
・副業(スキル収入・アフィリエイトなど)
・資産収入(配当・不動産・利子)

この3つを「バランスよく伸ばす」ことがFIROへの近道です。

1-2. 支出の最適化(Smart Spending)

ただの節約ではなく、「人生の満足度を落とさずに、投資に回せる余剰を生み出す工夫」が必要です。
たとえば、サブスク見直し・固定費の交渉・支払い方法の工夫などが挙げられます。

1-3. 資産配分の戦略化(Portfolio Strategy)

投資は“手段”です。大切なのは「目的」と「期間」に合わせた資産配分です。

  • 短期資金(生活防衛)
  • 中期資金(住宅・教育・大型出費)
  • 長期資金(FIRO実現)

この3つを「時間軸で分ける」ことで、ブレない資産設計が可能になります。

2. 実践ステップ:FIRO資産設計の5ステップ

STEP
現状を把握する
  • 貯蓄額(現金・口座)
  • 投資資産(日本株・米国ETF・投信など)
  • 年間の支出額・入金力(=貯蓄に回せる金額)

まずはGoogleスプレッドシートや家計簿アプリで可視化することから始めましょう。

STEP
FIROまでの期間を決める

FIROは、目的地を決めないと永遠にたどり着けません。

  • 5年でサイドFIRO
  • 10年で本格FIRO

など、自分の「望むライフスタイル」から逆算しましょう

STEP
FIROに必要な金額を逆算する

目安となるのが「生活費 × 12ヶ月 × 25年(もしくは30年)」。
これはいわゆる「4%ルール」に近い考え方です。

例:
月20万円で暮らしたい場合
→ 年240万円 × 25 = 6,000万円

この金額を目標に、配当・資産運用での達成ルートを考えます。

STEP
入金力を最大化する

FIRO実現の最大の加速装置は「入金力」です。

  • 本業の昇給・転職
  • 副業で月3万円〜10万円の収入を増やす
  • 支出削減によるキャッシュ創出

特に、毎月の“入金力アップ”がFIRO実現のスピードを決めます。

STEP
資産運用と管理の仕組み化

実践例:

  • 毎月:NISAでVOO・高配当ETF・日本株積立
  • 管理:Googleスプレッドシートで自動管理
  • 年間:配当の記録、資産増加グラフを作成

数字の推移を“見える化”することで、モチベーションも継続しやすくなります。

3. モデルケース:私のFIRO資産戦略

入金力:月5-10万円

→ 年間60-120万円(5年で300-600万円)

年間通して、ボーナスなども多く入れてだいたいこれくらいか、それ以上を目指します。

投資先

  • VOO:米国インデックス(長期成長)
  • HDV/VYM:米国高配当ETF(配当収入)
  • 日本高配当株:三井商船、エネオス、JTなど

私は、デイトレーダーのようにはできないので、配当(インカムゲイン投資)が主となります。

期待する収益

  • 年利5〜6%(平均)
  • 配当年40万〜60万を目指す。

ココで目標はあくまで第一段階としてです。

FIRO達成目標

  • 45歳で配当+副業収入=生活費クリア
  • その後は「働くかどうかを自分で決める」人生へ

50歳では完全に引退(好きなときに、好きなだけ働く形に)できるように

おわりに:FIROは資産の“設計”で実現できる

FIROを夢で終わらせるか、現実にするか。
その鍵は「ライフスタイルと目的に合った資産設計」にあります。

派手な投資や一発逆転ではなく、地道な入金と設計の積み上げが、FIROへの確かな一歩となります。

あなたの「選べる人生」の実現に、この記事が少しでも役立てば嬉しいです。

<投資・副業に関するご留意点>
本サイトでは、副業・投資・ライフデザイン・業務効率化ツールなど、さまざまなテーマについて筆者の経験と知見をもとに情報を発信しています。
掲載内容はあくまで一般的な情報提供を目的としたものであり、特定のサービス・商品・投資手法を推奨または保証するものではありません。
実践にあたっては、必ずご自身の判断と責任において行っていただくようお願いいたします。

関連記事

目次